チケット販売システム11選を徹底比較！イベント主催者向けに手数料やおすすめの選び方を解説【2026年】

セミナーや展示会、ライブイベントなどを主催するとき、チケットや参加申し込みをどう管理するかで悩む方は多いのではないでしょうか。紙のチケットや手作業での受付は、印刷や郵送の手間がかかるうえ、当日の受付や参加人数の集計も担当者の負担になりがちです。こうした業務を効率化できるのが、チケット販売システムです。

もっとも、チケット販売システムは数多く提供されており、手数料や発券方法、対応する販売形式はサービスによって違います。そのため、自社の催し物にどれが合うのか判断しづらいと感じる主催者や担当者も少なくありません。

まずは、今回紹介する11サービスの手数料や費用、対応する販売形式を一覧表にまとめました。各サービスを比較してみましょう。

サービス名	主催者手数料	購入者手数料	初期・月額費用	発券方法	対応する販売形式
TicketDive	0%（売上100%還元）	あり（購入者負担）	無料	電子・紙（ファミマ発券）	先着・抽選・指定席
teket	自由席8%／指定席10%／配信8%（無料公演は0%）	0円	0円	電子・紙	先着・抽選、自由席・指定席、配信
LivePocket	5%（無料チケットは0%／購入者負担で0%も可）	0円（購入者負担時は5%＋システム利用料165円/枚）	無料	電子	先着・抽選、整理番号・指定席、会員限定
Peatix	4.9%＋99円/枚（無料は0円）	なし（主催者負担）	無料	電子（印刷も可）	先着、サブスクリプション
ZAIKO	購入者負担で主催者0%も可（料率は要問い合わせ／無料チケットは50〜150円/枚）	購入者負担に設定した場合に発生	無料	電子	先着・抽選、配信、ハイブリッド
パスマーケット	3.564%（税込・無料チケットは0円）	なし（主催者負担）	無料	電子（スマホもぎり）	先着・抽選・スピードくじ
イベントペイ	3.5%＋200円/件（QRチケット利用時は300円・税別／2026年7月より250円〜）	参加者負担も可	無料	電子（QR・オプション）	申込フォーム、複数区分、キャンセル待ち
TIGET	0%または5.5%（負担先選択）＋システム利用料220円/枚・電子チケット利用料99円/枚	購入者負担に設定した場合に発生	0円	電子（QR・タップ・紙リスト）	先着・抽選、通し券、指定席（委託のみ）、公式リセール
EventRegist	8%（無料イベントは0円）	なし（主催者負担）	Basicは無料（上位プランは有料）	電子	先着・抽選、タイムテーブル制
チケミー	5%（無料は無料）＋振込手数料145円/回	決済手段により5%前後	無料	電子（NFT・QR）	先着、二次流通（公式リセール）
CLOUD PASS	5.5%（税別）＋システム利用料300円/枚（負担先選択）	システム利用料を購入者負担に設定した場合	初期・登録無料	電子（オンライン・現地・発券機）	先着・抽選、座席指定、整理番号

本記事では、上記のおすすめチケット販売システム11選について、1つずつ特徴を解説します。あわせて、選び方や導入のメリット・デメリット、よくある質問もまとめました。セミナーやイベントの運営に合ったサービスを探している方は、ぜひ参考にしてください。

チケット販売システムおすすめ11選を徹底比較

チケット販売システムは提供数が多く、手数料や発券方法、対応できるイベントの規模はサービスごとに違います。そのため、名前を知っているという理由だけで選ぶと、自社の催しに合わなかったということも起こりがちです。

ここでは、主催者にかかる手数料や初期・月額費用、対応する発券方法や販売形式を基準に、おすすめのチケット販売システムを11個選びました。セミナーや展示会などのビジネス向けイベントから、ライブやファンイベントまで、幅広い用途に対応できるサービスを取り上げています。

ここからは、おすすめの11サービスを1つずつ詳しく解説します。今回紹介するのは、以下のとおりです。

それぞれ順に解説します。

TicketDive

主催者手数料	0%（チケット売上を100%還元）
購入者手数料	あり（購入者負担）
初期費用・月額費用	無料
対応する発券方法	電子チケット／紙チケット（全国のファミリーマートで発券）
決済手段	クレジットカード、コンビニ払い、PayPay
対応する販売形式	先着・抽選、整理番号、指定席
入金サイクル	月2回（15日締め末日払い／末日締め15日払い）
サポート体制	365日、LINE・メール・電話で対応
提供会社	LetterFan Inc.

TicketDiveは、スマートフォンで使えるチケット販売サービスです。最大の特徴は、主催者手数料が0%である点です。チケットの売上は100%主催者に還元され、入金は月2回、自動で振り込まれます。大手のプレイガイドでは主催者と購入者の両方に手数料がかかることが多いなか、主催者の負担を抑えてイベントを運営できます。

サポートが手厚い点も魅力です。LINE・メール・電話で365日問い合わせができ、土日も対応しているため、初めて利用する場合や当日のトラブル時にも相談しやすくなっています。管理画面は分かりやすいデザインで、AIによる入力サポートもあるため、イベントページの作成に慣れていない人でも操作に迷いにくい作りです。

機能面では、先着・抽選の販売、整理番号や指定席の設定、電子・紙チケットの発行に対応しています。紙チケットは全国のファミリーマートで発券でき、決済はクレジットカードやコンビニ払いのほかPayPayにも対応します。申請したその日からチケットを販売でき、個人での利用も可能です。手数料を抑えてスピーディーにイベントを始めたい主催者に向いています。

teket

主催者手数料	有料公演の販売手数料：自由席8%／指定席10%／配信8%（無料チケットは0円）
購入者手数料	0円（購入者負担なし）
初期費用・月額費用	0円
対応する発券方法	電子チケット（QRコード付PDF）／紙チケット（PDFを印刷して利用）
決済手段	クレジットカード、コンビニ支払い
対応する販売形式	先着・抽選、自由席・指定席、ライブ配信
入金サイクル	イベント終了日が1〜15日→翌月5日入金／16日〜月末→翌月20日入金（振込手数料220円・税込/回）
サポート体制	お問い合わせ窓口あり（イベント設定ガイド・ヘルプページを用意）
提供会社	株式会社teket

teketは、NTTドコモグループの新規事業創出プログラムから生まれた電子チケット販売サービスです。初期費用・月額費用は0円で、無料公演ならチケットの販売手数料もかかりません。有料公演の販売手数料は、自由席が8%、指定席が10%、配信が8%です。購入者側に手数料はかからず、売上の振込時に1回あたり220円の振込手数料がかかります。会員登録から最短5分でイベントページを作成でき、初めての人でも始めやすい点が特徴です。

指定席の設定をその場で行える点も特徴です。全国400カ所以上のコンサートホールが登録されており、管理画面上でドラッグして座席を自由に設定できます。発券は電子チケットに加え、QRコード付きのPDFを印刷して紙チケットとして使うこともできるため、高齢の参加者が多いイベントでも利用しやすくなっています。決済はクレジットカードとコンビニ支払いに対応します。

このほか、会員登録なしで購入できるゲスト購入、シリアルコードを使った会員限定の配布、抽選販売や購入回数の制限、チケットの譲渡など、運営に役立つ機能がそろっています。クラシックやライブ、スポーツ、演劇のほか、展示会やセミナー、学園祭、自治体のイベントまで幅広いジャンルで使われています。ライブ配信にも対応しており、配信でJASRAC管理楽曲を使う場合の利用料はteket側が支払う仕組みです。

LivePocket

主催者手数料	販売手数料：チケット料金×5%（購入者負担に設定すれば事業者0%も可能／無料イベントは0円）
購入者手数料	0円（事業者が購入者負担に設定した場合はチケット料金×5%）。有料チケットは別途システム利用料165円（税込）/枚
初期費用・月額費用	無料（初期導入費用・月額維持費用・イベント登録料すべて0円）
対応する発券方法	電子チケット（QRコード）
決済手段	クレジットカード、コンビニ決済、LivePocketあと払い（atone）など
対応する販売形式	先着・抽選、入場券・整理番号・指定席、日時指定、会員限定販売
入金サイクル	月2回（売上確定日が1〜15日→月末払い／16〜末日→翌月15日払い）。振込手数料500円（税抜）/回
サポート体制	カスタマーサポートあり（事業者・購入者の双方に対応、返金代行など）。FAQ・問い合わせフォーム
提供会社	LivePocket株式会社

LivePocketは、企業でも個人でも手軽に始められる電子チケット販売サービスです。初期費用や月額費用、イベント登録料はかからず、利用料は売れたチケット代金の5%のみというシンプルな料金体系です。この販売手数料は購入者負担に設定することもでき、その場合は事業者の負担を0円にできます。無料イベントであれば、すべての機能を無料で使えます。事前審査がないため、登録後すぐに販売を始められます。

チケットの販売から入場受付、来場者管理までを一つで完結できる点も特徴です。テンプレートに入力するだけで最短数分で販売ページを作成でき、予約対応や入金管理は自動で行われます。入場時は、スマートフォンに無料の専用アプリを入れればQRコードを読み取れるため、専用の受付機器は必要ありません。入場記録は自動でデータ化され、参加者の管理も簡単です。

販売方法は、先着・抽選のほか、整理番号や指定席、日時指定、会員限定の販売にも対応しています。ライブやフェス、展覧会、スポーツ、レッスン、セミナーなど、リアルからオンラインまで幅広いジャンルで使われており、累計の事業者登録は約6万件、年間の流通枚数は800万枚以上という実績があります。売上は月2回のサイクルで振り込まれ、困ったときには事業者・購入者の双方に対応するサポート窓口を利用できます。

Peatix

主催者手数料	有料チケットの決済処理費用：4.9%＋99円/枚（無料チケットは0円）
購入者手数料	なし（決済処理費用は主催者負担）
初期費用・月額費用	無料（初期登録料・月額費0円）
対応する発券方法	電子チケット（Peatixアプリに表示／QRコード）。チケット画面を印刷しての受付も可能
決済手段	クレジットカード、コンビニ／ATM、銀行振込
対応する販売形式	先着、定額課金（サブスクリプション）、当日現金支払いにも対応
入金サイクル	イベント最終日以降5営業日以内に振込手続き（イベントページ単位／振込手数料は主催者負担）
サポート体制	主催者向け電話サポート、予約制オンライン相談、活用支援サイト・ヘルプ
提供会社	Peatix Inc.

Peatixは、2011年に始まった日本最大級のイベント・コミュニティプラットフォームです。初期登録料や月額費は無料で、無料チケットのイベントであれば費用はかかりません。有料チケットを販売する場合は、決済処理費用として販売額の4.9%＋1枚あたり99円がかかります。事前審査がなく、イベント名やチケット金額、会場住所などを入力するだけで、最短5分で告知ページを作成して販売を始められます。

集客面の強みも特徴です。年間のイベント参加者数は560万人で、常時25,000以上のイベントが掲載されています。告知ページを公開すると、サイト内の検索結果や、類似イベントの参加者へのメールマガジンに掲載され、イベント参加に積極的なユーザーと出会えます。過去の参加者がフォロワーとして蓄積されるグループ機能を使えば、次回以降の告知を自動で届けられ、リピーターづくりにもつながります。

チケットは電子チケットとしてPeatixアプリに表示され、スマートフォンを持たない参加者はチケット画面を印刷してQRコードで受付できます。決済はクレジットカード、コンビニ／ATM、銀行振込に対応します。フェスやライブ、勉強会、習い事、地域の集まりまで幅広く使われ、会費を定期的に集められる定額課金（サブスクリプション）機能や、オンライン配信のPeatix Liveも用意されています。困ったときには電話サポートやオンライン相談を利用できます。

ZAIKO

主催者手数料	イベント公開は無料。購入者負担にすれば主催者0%も可（有料チケットの料率は要問い合わせ）。無料チケットは主催者負担でオフライン50円/枚・オンライン150円/枚（税抜）
購入者手数料	購入者負担に設定した場合に発生（主催者・購入者・両者での分担をチケットごとに選択可）
初期費用・月額費用	イベント公開は無料
対応する発券方法	電子チケット（購入後、ZAIKOアカウントへ自動付与。QRコード／スワイプ式チェックイン）
決済手段	クレジットカード、コンビニ決済、国際決済（複数通貨に対応）
対応する販売形式	無料・有料・混合、抽選、単日〜複数日・バンドルパス、非公開リンク／パスワード／ファンクラブ限定、ライブ配信・ハイブリッド
入金サイクル	イベント終了月の翌月末までに振込（早期支払いは要相談）
サポート体制	イベントサポートチームへ問い合わせ可能、使い方ガイドあり
提供会社	ZAIKO株式会社

ZAIKOは、オンライン・オフラインの両方に対応した電子チケットプラットフォームです。イベントの公開自体は無料で、手数料はチケットが購入されたときに発生します。手数料の扱いには柔軟性があり、主催者が負担するか、購入者と分け合うか、全額を購入者に転嫁するかを選べます。購入者負担に設定すれば、主催者の負担をゼロにすることも可能です。イベントを公開する前に支払いのプレビューを確認できるため、収益を把握したうえで販売を始められます。

チケットの形式は柔軟で、無料・有料・混合のチケットを作成でき、単日のショーから複数日のフェスティバル、バンドルパスまで対応します。非公開リンクやパスワード、ファンクラブ限定といったアクセス制御もできます。需要が集中する販売では、申し込み処理から当選者の選定までを自動化した抽選機能を、追加のツールなしで利用できます。入場時はQRコードのスキャンに加え、カメラ不要のスワイプ方式にも対応し、リアルタイムの同期で再入場や入場数を正確に管理できます。

当初から国際的なイベントを想定して作られている点も特徴です。多言語ページの作成や主要なグローバル決済への対応、地域に応じた価格・税金の自動調整により、海外のファンにもリーチできます。コンビニ決済にも対応します。ライブ配信やオンデマンド配信、現地でのチケット販売、これらを組み合わせたハイブリッド形式にも対応しており、フェスやアイドル、VTuber、お笑い、講演会・展示会など幅広いジャンルで使われています。売上はイベント終了月の翌月末までに、登録口座へ振り込まれます。

パスマーケット

主催者手数料	販売手数料3.564%（税込・ベーシックプラン／無料チケットは0円）※プロフェッショナルプランは5.5%だが新規受付終了
購入者手数料	なし（販売手数料は主催者負担）
初期費用・月額費用	無料（初期費用・固定費・システム手数料すべて0円）
対応する発券方法	電子チケット（QRコード受付、スマホもぎり、リスト名簿受付）
決済手段	PayPay、クレジットカードなど多様な事前決済
対応する販売形式	先着・抽選・スピードくじ、現地QR販売、購入制限、公開範囲設定
入金サイクル	イベント終了後、原則10営業日以内にYahoo!ウォレットの受取口座へ振込
サポート体制	ヘルプ・お問い合わせ窓口あり（電話・メールサポートはプロフェッショナルプラン）
提供会社	Yahoo! JAPAN（LY Corporation）

パスマーケットは、Yahoo! JAPANが運営するデジタルチケット販売サービスです。初期費用や固定費、システム手数料はすべて0円で、費用を抑えて始められる点が特徴です。新規で利用できるベーシックプランの販売手数料は3.564%（税込）で、無料チケットなら手数料はかかりません。Yahoo! JAPAN IDがあればすぐに使い始められ、個人・法人を問わず利用できます。

Yahoo! JAPANブランドならではの集客力も強みです。Yahoo! JAPANの各サービスからの導線でお客様を誘導でき、知名度を生かした集客が期待できます。決済では、キャッシュレス決済を支えるPayPayでの支払いが標準機能として導入されています。デジタルチケットのため、紙チケットの発券にかかる印紙代や配送料といった費用も不要です。

機能面では、先着・抽選・スピードくじによる販売、チケットの購入制限、販売ページの公開範囲の設定、現地でのQR販売に対応しています。受付はQRコードの読み取りやスマホもぎり、リスト名簿による受付が可能です。このほか、メッセージ送信や割引コードの発行、顧客アンケートの取得、売上レポートといった運営に役立つ機能がそろっています。レジャー施設の入場券や回数券、商品引換券など、「権利を売る」用途でも活用できます。

イベントペイ

主催者手数料	システム利用料3.5%＋システム手数料200円（税別）/件（QRチケット機能利用時は300円・税別）※システム手数料は2026年7月1日決済分より250円（税別）に改定。参加者負担も可能
購入者手数料	システム手数料を参加者負担に設定することも可能
初期費用・月額費用	完全無料（初期費用0円・月額費用0円）
対応する発券方法	WEBチケット（電子もぎり・QR）発行（オプション）
決済手段	クレジットカード、コンビニ決済、ペイジー決済
対応する販売形式	申込フォーム受付、複数区分設定、キャンセル待ち、カレンダー表示
入金サイクル	公式に明記なし（要問い合わせ）
サポート体制	参加者からの問い合わせに電話・メールで24時間365日対応
提供会社	株式会社ペイメントフォー

イベントペイは、会員登録やアプリを使わずにイベントの申し込みができる、WEB受付システムです。参加者は会員登録不要で申し込めるため、申し込み時のハードルを下げられます。申込フォームの項目は自由にカスタマイズでき、管理画面では申込状況や入金状況をリアルタイムで確認できます。申込情報はCSVでダウンロードできるため、参加者の管理もしやすくなっています。

料金は、初期費用・月額費用が完全無料で、入金があった分のシステム利用料3.5%とシステム手数料200円（税別）のみという仕組みです。システム手数料は2026年7月1日の決済分から250円（税別）に改定される予定で、参加者負担に設定することもできます。申し込みは法人名義・個人名義のどちらでも可能で、審査の通過後は即日で利用を開始でき、シンプルな受付方法なら最短5分でイベントを登録できます。

機能面では、申込・決済完了時の自動メール配信や、次回イベントの告知・リマインドの手動配信に対応し、メール文案をAIが自動生成する機能も使えます。決済はクレジットカード、コンビニ、ペイジーに対応し、オプションでWEBチケット（電子もぎり・QR）の発行や領収書発行、Zoom連携なども利用できます。学会やセミナー、スポーツ大会、スクールの発表会、同窓会、検定試験など、ビジネス寄りのイベントを中心に幅広く使われています。参加者からの問い合わせには、オペレーターが電話・メールで24時間365日対応します。

TIGET

主催者手数料	チケット販売手数料0%または5.5%（主催者負担／購入者負担を選択。購入者負担なら実質無料）。別途システム利用料220円/枚、電子チケットサービス利用料99円/枚
購入者手数料	購入者負担を選択した場合に発生（実質無料の設定が可能）
初期費用・月額費用	月額利用料0円（基本機能はすべて無料）
対応する発券方法	電子チケット（QRコード／タップ入場／紙リスト受付）
決済手段	クレジットカード、コンビニ決済、後払い・銀行ATM・ドコモ払い（バンドルカード）
対応する販売形式	先着・抽選、通し券、指定席（委託販売のみ）、公式リセール、分配・譲渡、ライブ配信
入金サイクル	先着前払い／抽選前払いはイベント終了15日後に振込申請、口座登録後2〜4営業日で振込
サポート体制	カスタマーサポート、使い方ガイド、Xサポートアカウント。委託販売は専門スタッフが対応
提供会社	grabss Inc.

TIGETは、基本利用が無料のチケット販売サービスです。月額利用料は0円で、販売・管理・マーケティングの基本機能をすべて無料で使えます。チケット販売手数料は0%または5.5%で、主催者負担か購入者負担かを選べます。購入者負担に設定すれば、主催者の販売手数料を実質無料にできます。開催日時や料金などを入力するだけで、最短5分でセルフでチケット販売ページを作成・公開できます。

電子チケットのほか、グッズの配送や当日受け取り、写真などのデジタルコンテンツをまとめて販売できる点も特徴です。チケット申し込みと同時にグッズ購入を促せるため、売上の向上にもつながります。入場受付は、専用アプリや専用端末が不要で、スマートフォンのブラウザからQRコードを読み取れます。チケット券面のボタンをタップするだけのタップ入場や、PDFでダウンロードした紙リストでの受付にも対応しています。

機能面では、売り切れ後にチケットを定価で再販売できる公式リセール、通し券、抽選販売、購入者が券面から発行できる分配・譲渡などを利用できます。指定席販売は、専門スタッフが開催からイベント終了までサポートする委託販売で対応します。決済はクレジットカードやコンビニ決済のほか、提携アプリのバンドルカードを使った後払いやドコモ払いなどにも対応します。アイドルやライブ、演劇、展示会、スポーツなど幅広いジャンルで使われており、ライブ配信機能も備えています。

EventRegist

主催者手数料	チケット販売手数料8%（有料チケット販売時／無料イベントはかからない）
購入者手数料	なし（販売手数料は主催者負担）
初期費用・月額費用	Basicは無料（システム利用費0円）。上位プランはBasic+￥100,000〜、Premium・Enterpriseは内容により変動
対応する発券方法	電子チケット（簡単チェックイン）
決済手段	事前集金の決済に対応
対応する販売形式	先着、抽選申込（事前審査）、タイムテーブル制、来場者トラッキング、招待制
入金サイクル	イベント終了後、原則10営業日以内（振込手数料250円／3万円未満は160円・主催者負担）
サポート体制	運営サポート、ヘルプセンター、FAQ、各種資料を用意
提供会社	EventRegist Co., Ltd.

EventRegistは、ビジネスイベント向けのイベントマーケティングプラットフォームです。告知から事前集金の決済、参加者管理、チェックインまでを一通り行え、リード獲得まで見据えた運営ができます。基本機能はシステム利用費が無料で使え、有料チケットを販売する場合に8%の販売手数料がかかります。カンファレンスや展示会、オンラインセミナーなど、法人が主催するイベントでの利用を想定したサービスです。

料金プランは4タイプに分かれています。個人主催者やまず気軽に導入したい人向けの無料のBasic、ビジネスイベントに必要な機能をパッケージ化したBasic+、大規模イベント向けに有償オプションを多数用意したPremium、要件に合わせて開発・提供するEnterpriseがあり、イベントの規模や目的に応じて選べます。いずれも有料チケットの販売には8%の手数料がかかります。

法人イベントに役立つ機能が充実している点も特徴です。複数のセッションが並行するタイムテーブル制のイベント作成、受付以外に設けたチェックインポイントでの来場者トラッキング、特定の参加者の来場を担当者に知らせる来場通知メールなどを利用できます。抽選申込では、当選・落選・キャンセル待ちを指定でき、事前審査としても使えます。このほか、割引コードの発行や独自アンケートの作成、マーケティングオートメーションツールとの連携にも対応しています。

チケミー

主催者手数料	販売手数料5%（無料チケットは手数料無料）。別途振込手数料145円（税込）/回
購入者手数料	決済手段（クレジットカード・コンビニ・Alipayなど）により5%前後
初期費用・月額費用	無料
対応する発券方法	電子チケット（NFTチケット／入場用QRコード）
決済手段	クレジットカード、コンビニ決済、Alipayなど
対応する販売形式	先着、二次流通（公式リセール）、グッズ引換券・コンテンツ販売
入金サイクル	公式に明記なし（要問い合わせ）
サポート体制	ヘルプセンター、主催者向けマニュアルを用意
提供会社	株式会社チケミー

チケミーは、チケットをNFT化して販売できる電子チケットプラットフォームです。販売手数料はチケット代金の5%で、別途、振込時に1回あたり145円（税込）の振込手数料がかかります。購入者側には、選んだ決済手段に応じて5%前後の手数料がかかります。無料チケットを販売する場合は手数料がかかりません。発行したチケットは、入場用のQRコードやグッズの引換券、デジタルコンテンツとして利用できます。

最大の特徴は、二次流通（リセール）の仕組みです。チケットがチケミー内で再販売されると、その金額の一部が発行元である主催者に還元されます。従来は非公式の転売で主催者に収益が入ることはありませんでしたが、チケミーでは二次流通のたびに主催者へ還元される仕組みになっています。再販売の価格は主催者側で設定でき、価格の高騰を抑えることにもつながります。転売対策を重視したいイベントや、特典付きチケットを扱いたい場合に向いています。

NFTチケットを使うため、デジタルコレクションとして集めてもらったり、チケットを保有するユーザーに向けたコミュニティを作ったりと、ファンマーケティングにも活用できます。販売の手順は一般的なチケットサイトと同様で、操作に迷いにくい作りです。新しい仕組みを取り入れて、チケットをきっかけにファンとの関係づくりやデータ活用を進めたい主催者に適したサービスです。

CLOUD PASS

主催者手数料	販売手数料5.5%（税別）＋システム利用料300円（税別）/枚。負担先は主催者／購入者で選択可（無料チケットにも対応）
購入者手数料	システム利用料を購入者負担に設定した場合に発生
初期費用・月額費用	初期契約料・イベント登録料は無料
対応する発券方法	電子チケット（オンライン販売・現地販売、発券機にも対応）
決済手段	各種決済に対応（豊富な決済方法）
対応する販売形式	先着・抽選、座席指定、整理番号、日時・定員制限、チケット発行制限
入金サイクル	販売月の月末締め・翌月15日払い
サポート体制	オンラインマニュアル、電話・メール対応、オンサイトサポート
提供会社	株式会社ユニエイム

CLOUD PASSは、チケットの販売・発券から来場者管理、データ集計までを一元管理できるチケット販売システムです。初期契約料やイベント登録料は無料で、販売手数料は5.5%（税別）、これに加えてシステム利用料が1枚あたり300円（税別）かかります。この負担先は、主催者と購入者のどちらにするかを選べます。先着・抽選・指定席といった販売方法による追加費用はかからず、有料・無料の両方のチケットに対応します。

オンライン販売と現地販売の両方に対応し、発券機の導入から運用までサポートを受けられる点が特徴です。レジャー施設やアミューズメント施設、美術館や遊園地、水族館など、来場者の多い施設での利用を想定しており、申し込みフォームの作成、日時・定員の制限、座席管理、整理番号、チケット発行制限といった機能を管理画面から設定できます。売上や在庫はリアルタイムで自動反映され、顧客情報や入場者の内訳といったデータの集計・活用も行えます。

入金サイクルが早い点も魅力です。イベント終了後ではなく、「販売月の月末締め・翌月15日払い」を採用しているため、会場費や出演料などの支払いに売上を充てやすく、資金繰りの面で主催者を後押しします。初めて導入する場合でも、オンラインマニュアルや電話・メール、オンサイトでのサポートが用意されているため、安心して運用を始められます。個別のカスタマイズや他システムとの連携にも対応しています。

チケット販売システムとは？仕組みと種類をわかりやすく解説

チケット販売システムとは、イベントのチケット販売や参加申し込みの受付、入金管理、来場者の管理などをオンラインでまとめて行えるシステムです。紙のチケットや手作業での集計に比べ、販売から当日の受付までの一連の業務を効率化できます。ここでは、チケット販売システムの基本を次の4つの観点から説明します。

それぞれ順に解説します。

チケット販売システムでできること

チケット販売システムでは、イベントの告知から販売、当日の運営までを一通り行えます。販売の準備から集客後のデータ活用まで、必要な作業をひとつの管理画面で進められる点が特徴です。

主な機能を分類すると、以下のように整理できます。

分類	主な機能
販売・申し込み	申し込みフォーム作成、チケット販売、クレジットカード・コンビニ払いなどの決済
発券	電子チケットの発行、紙チケットの発券
販売方式	先着順・抽選・座席指定
当日運営	QRコードによる入場・もぎり
管理・分析	リアルタイムの売上管理、来場者管理、購入者データの活用

このうち売上管理や来場者管理で集めたデータは、次回イベントの告知や集客にも役立てられます。どこまでの機能が必要かは、イベントの規模や運営体制によって変わります。

電子・QR・紙などチケット販売システムの発券形式の種類

チケットの発券形式は、大きく電子チケットと紙チケットに分かれます。それぞれ受け取り方や向いている参加者が異なるため、下の表で違いを整理します。

比較項目	電子チケット	紙チケット
受け取り方	スマートフォンに表示（QRコード）	コンビニ端末などで発券
手間・コスト	印刷・郵送が不要ですぐ受け取れる	発券の手間や費用がかかる
向いている人	スマートフォンの操作に慣れた層	スマホ操作が苦手な層、手元に残したい層

このように、電子チケットは手間の少なさ、紙チケットは使いやすさや安心感に強みがあります。サービスによっては電子と紙のどちらかを選べたり、両方に対応していたりするため、参加者の年齢層やイベントの性質に合わせて確認しておくとよいでしょう。

チケット販売システムの販売タイプと仕組みの違い

チケット販売システムは、販売の仕組みによっていくつかのタイプに分けられます。代表的な3つのタイプを、売り方や集客の担い手とあわせて比較すると、以下のようになります。

タイプ	売り方	集客の担い手	手数料の傾向
委託型	大手の販売サイトに掲載してもらう	販売サイトの集客力を活用	高め
自社販売型	主催者が販売ページを作り直接販売	主催者が行う	抑えやすい
プラットフォーム型	サービスの利用者基盤を借りて販売	一部はサービス側が担う	中程度

どのタイプが向いているかは、イベントの規模や、すでに集客の手段を持っているかどうかで変わります。手数料の安さだけでなく、集客を誰が担うのかという観点でも比べておくと選びやすくなります。

チケット販売にかかる手数料の相場と料金体系

チケット販売システムの料金は、初期費用や月額費用が無料で、チケットが売れたときにだけ販売手数料がかかる形が主流です。実際にかかる費用の項目を整理すると、以下のとおりです。

料金項目	内容・目安
販売手数料	有料チケットの販売額に対しておおむね数%〜10%程度
初期・月額費用	無料のサービスが主流
振込手数料	売上を受け取る際に別途かかる場合がある
発券手数料	コンビニ発券などで別途かかる場合がある

あわせて確認しておきたいのが、販売手数料を主催者と購入者のどちらが負担するかです。購入者に上乗せする設定を選べるサービスもあります。表面的な料率だけでなく、振込手数料なども含めて最終的に手元に残る金額で比べることが大切です。

チケット販売システムの選び方6選

チケット販売システムは、手数料や対応する機能がサービスごとに異なります。自社のイベントに合ったものを選ぶために、確認しておきたいポイントを次の6つの観点から解説します。

それぞれ順に解説します。

主催者・購入者の手数料や料金体系で比較する

チケット販売システムを選ぶうえで、まず確認したいのが手数料です。多くのサービスは初期費用や月額費用が無料で、チケットが売れたときに販売手数料がかかる仕組みになっています。販売手数料の料率はサービスによって差があるため、想定する販売枚数や金額をもとに、実際に支払う額を試算しておくと比べやすくなります。

あわせて確認したいのが、手数料を主催者と購入者のどちらが負担するかです。購入者に上乗せする設定を選べるサービスもあり、その場合は主催者の手元に残る金額が増えます。一方で、購入者の支払額は増えるため、申し込みのハードルとのバランスも考える必要があります。販売手数料のほかに、振込手数料やコンビニ発券の費用がかかることもあるので、最終的に手元に残る金額で判断することが大切です。

電子チケット・QR・紙など発券方法を確認する

チケットの発券方法が、自社のイベントや参加者に合っているかも確認しておきましょう。発券方法は大きく、スマートフォンに表示する電子チケットと、コンビニ端末などで受け取る紙チケットに分かれます。

電子チケットはQRコードを使うものが多く、印刷や郵送の手間がかからず、当日の入場もスムーズです。一方で、スマートフォンの操作に慣れていない参加者が多いイベントでは、紙チケットに対応しているかどうかが申し込みやすさに影響します。参加者の年齢層やイベントの雰囲気を踏まえ、電子と紙のどちらに対応しているか、あるいは両方を選べるかを確認しておくと安心です。来場者の層が幅広いイベントほど、発券方法の選択肢が多いサービスが向いています。

クレジットカードやコンビニなど決済手段を確認する

一般的な決済手段としては、以下のようなものがあります。参加者の層に合った支払い方法が用意されているかを確認しましょう。

• クレジットカード
• コンビニ払い
• キャリア決済
• PayPayなどのスマートフォン決済
• 銀行振込

たとえば、若い世代が多いイベントではスマートフォン決済、幅広い年齢層が集まるイベントではコンビニ払いがあると申し込みやすくなります。海外からの参加者を見込む場合は、多言語表示や海外発行カードへの対応も確認しておくとよいでしょう。

先着・抽選・指定席など販売形式に対応しているか確認する

主な販売形式には、以下の種類があります。イベントの性質によって必要な形式は変わります。

販売形式	特徴	向いているイベント
先着販売	申し込み順に受け付ける	多くのイベントで利用できる基本の形式
抽選販売	応募者から当選者を選ぶ	人気が集中し、申し込みが殺到しそうなイベント
指定席販売	座席を指定して販売する	座席のあるホールでの公演やコンサート

先着販売はほとんどのサービスが対応していますが、抽選販売や指定席販売は対応していないこともあります。整理番号の発行や、1人あたりの購入枚数の制限といった細かな設定ができるかも、運営のしやすさにかかわります。

売上の入金サイクルや受け取りやすさを確認する

チケットの売上がいつ手元に入るかも、運営の資金繰りにかかわる大切なポイントです。多くのサービスでは、イベント終了後にまとめて売上が振り込まれます。入金までの期間はサービスによって差があり、イベント終了から数営業日のものもあれば、10営業日程度かかるものもあります。

会場費や出演者への支払いなど、イベント前に費用が発生する場合は、入金のタイミングが運営に影響することがあります。終了後すぐに入金されるか、それとも一定期間後になるかを確認しておきましょう。あわせて、振込のたびに手数料がかかるか、最低振込金額の条件があるかも見ておくと、受け取りにかかるコストを把握できます。

集客・告知機能やサポート体制を確認する

チケットを売るには、販売の仕組みだけでなく集客も欠かせません。サービスによっては、利用者向けにイベントを掲載したり、メールで告知を送れたりと、集客を後押しする機能を備えています。自社で集客の手段を十分に持っていない場合は、こうした機能があるサービスが心強い選択肢になります。

あわせて確認したいのが、困ったときのサポート体制です。初めて導入する場合や、当日にトラブルが起きた場合に、電話やメール、チャットなどで相談できると安心です。日本語で対応してもらえるか、土日や夜間にも対応しているかも、イベントの開催時間を踏まえて確認しておきましょう。専任の担当者がいない場合ほど、サポートの手厚さが運営の安心感につながります。

チケット販売システムを導入するメリット5選

チケット販売システムを導入すると、チケットの販売や当日の運営が効率化されるだけでなく、コストの削減や集客にもつながります。ここでは、主なメリットを次の5つの観点から解説します。

それぞれ順に解説します。

手数料を抑えて販売利益を最大化できる

チケット販売システムの多くは、初期費用や月額費用がかからず、チケットが売れたときにだけ販売手数料が発生する仕組みです。大手の販売サイトに委託する場合と比べ、自社で販売できるサービスは手数料を抑えやすく、その分だけ手元に残る利益を増やせます。

また、販売手数料を購入者に負担してもらう設定が選べるサービスもあります。この場合、主催者の負担はさらに軽くなります。手数料が下がれば、同じ売上でも利益が大きくなり、次回のイベントに使える資金を確保しやすくなります。チケットの販売数が多いイベントほど、手数料の差が利益に与える影響は大きくなるため、料率の低いサービスを選ぶ意味は大きいといえます。

紙チケットの印刷・郵送の手間やコストを削減できる

紙のチケットを使う場合、デザインや印刷、参加者への郵送など、販売以外の作業に手間と費用がかかります。枚数が多くなるほど印刷代や郵送代はかさみ、発送のための作業時間も必要です。

チケット販売システムで電子チケットを使えば、こうした手間とコストをまとめて減らせます。購入者は申し込み後すぐにスマートフォンでチケットを受け取れるため、郵送の待ち時間もありません。チケットの再発行が必要になった場合も、システム上で対応できるので、紛失への対応も簡単です。印刷物を扱わないことで、当日に向けた準備の負担を全体的に軽くできます。

QR入場でもぎり・受付をスムーズにできる

当日の受付は、来場者が一度に集まると混雑しやすく、運営側の負担になりがちです。紙のチケットを目で確認してもぎる方法では、一人ひとりの対応に時間がかかり、入場までの待ち列ができることもあります。

電子チケットのQRコードを使えば、受付で読み取るだけで入場の確認が済みます。確認にかかる時間が短くなり、来場者をスムーズに案内できます。誰が入場したかもデータとして記録されるため、入場者数の集計も手作業より正確です。受付スタッフの人数を抑えられる場合もあり、運営全体の負担軽減につながります。来場者にとっても、待ち時間が減ることで、イベントへの満足度を保ちやすくなります。

購入者データを集客やリピートに活用できる

チケット販売システムでは、購入者の情報や申し込みの履歴がデータとして蓄積されます。誰がどのイベントのチケットを購入したかを把握できるため、次回イベントの告知や集客に役立てられます。

たとえば、過去に参加した人へ新しいイベントの案内を送れば、関心の高い層に直接アプローチできます。来場者の傾向を分析すれば、どのような層に向けて告知すべきかも見えてきます。こうしたデータは、紙のチケットを手売りしているだけでは集めにくいものです。一度参加した人に再び来てもらうリピート施策にもつなげやすく、イベントを継続して開催するうえでの財産になります。

抽選・電子分配などで転売・不正対策ができる

人気のあるイベントでは、チケットの高額転売や不正な購入が問題になることがあります。チケット販売システムには、こうしたトラブルを防ぐための仕組みを備えたものがあります。

たとえば、申し込みを抽選にすれば、特定の人がチケットを買い占めることを防ぎやすくなります。電子チケットを使い、購入者本人や同行者だけに分配できる機能があれば、第三者への転売を抑えられます。1人あたりの購入枚数を制限したり、会員限定で販売したりする設定も、不正対策として有効です。チケットが適正な価格で本当に参加したい人に届くことは、イベントの信頼を守ることにもつながります。

チケット販売システムのデメリットや注意点4選

チケット販売システムは便利な一方で、導入前に知っておきたい注意点もあります。あとから「思っていたのと違った」とならないよう、次の4つの観点を確認しておきましょう。

それぞれ順に解説します。

サービスによっては手数料が利益を圧迫する

チケット販売システムは初期費用が無料のものが多い一方で、販売手数料は売上に応じてかかり続けます。料率はサービスによって差があり、販売枚数が多いイベントほど、その差が利益に与える影響は大きくなります。

たとえば、料率が数%違うだけでも、大規模なイベントでは手数料の総額が大きく変わります。集客力の高い委託型のサービスは手数料が高めに設定されていることが多く、集客のしやすさと手数料の高さはトレードオフの関係になりがちです。販売手数料のほかに振込手数料や発券手数料がかかる場合もあるため、料率の数字だけで判断せず、最終的に手元に残る金額で見比べることが大切です。

購入者がアプリや会員登録を必要とする場合がある

サービスによっては、チケットを購入する際に専用アプリのインストールや会員登録を求められることがあります。主催者にとっては便利な機能でも、参加者にとっては手間に感じられ、申し込みの途中で離脱される原因になることがあります。

とくに、ふだんアプリの操作に慣れていない層が多いイベントでは、この負担が参加のハードルになりかねません。購入者が登録なしで申し込めるか、どのくらいの手順で購入が完了するかを、事前に確認しておくと安心です。

電子チケットは通信・端末トラブルのリスクがある

電子チケットはスマートフォンに表示して使うため、当日の通信状況や端末の状態に左右されます。会場の電波が弱くてチケットが表示できない、スマートフォンの充電が切れてしまう、といったトラブルが起こる可能性があります。

会場の通信環境を事前に確認したり、チケットの画面を事前に保存しておくよう案内したりといった備えがあると、当日の混乱を防げます。

機能やサポート範囲がサービスごとに異なる

導入前に、自社のイベントに必要な機能やサポートがそろっているかを確認しておきましょう。とくに次の点はサービスごとの差が出やすい部分です。

• 抽選販売や指定席販売に対応しているか
• 対応している決済手段の種類
• 電話・メール・チャットなどサポートの窓口
• 土日や夜間にサポートを受けられるか
• 日本語で相談できるか

とくに初めて導入する場合や、当日の運営に不安がある場合は、サポートが手厚いサービスを選んでおくと安心して進められます。多機能なサービスほど費用が高くなる傾向もあるため、自社に必要な機能を見極めたうえで選ぶことが大切です。

チケット販売システムに関するよくある質問

最後に、チケット販売システムについてよくある質問にお答えします。